米国株式市場が急落 トランプ大統領の景気後退発言で懸念強まる
米国株式市場が8日(月)の取引を大きく下げて終えました。トランプ米大統領がテレビインタビューで2025年内の景気後退(リセッション)入りの可能性を否定しなかったことで、投資家の不安が一気に強まった形です。
主要3指数がそろって大幅安
8日の米国株式市場では、主要3指数がそろって急落しました。
- ダウ工業株30種平均:前日比2.08%安
- S&P500種株価指数:2.70%安
- ナスダック総合指数:4.00%安
このうちナスダック総合指数の下げが最も大きく、成長期待の高い株に売りが集中したとみられます。
きっかけはトランプ大統領の景気後退発言
株安の直接のきっかけとなったのは、トランプ米大統領が米メディアFox Newsのインタビューで、2025年内の景気後退の可能性について問われた場面でした。
大統領は、これまで進めてきた関税政策に関連する質問に答える中で、今年中の景気後退の可能性を完全には排除しないとの姿勢を示しました。この発言が伝わると、景気悪化が現実味を帯びるとの見方が広がり、リスク資産を避ける動きが強まったとみられます。
テスラが15%超の急落 半導体株も軒並み下げ
個別銘柄では、テスラの株価が15%超の下落と、今回の売りの激しさを象徴する動きとなりました。
半導体企業のASMLとマイクロン・テクノロジーは、それぞれ6%を超える下落となりました。さらに、エヌビディアも5%を超える下げとなり、これらの銘柄に対する投資家の警戒感が一段と高まったことがうかがえます。
投資家は何を気にしているのか
今回の米国株安の背景には、次のような不安が重なっていると考えられます。
- 2025年内に景気後退に陥るかもしれないという懸念
- 関税政策が企業収益や世界経済に与える影響への不透明感
- 成長性を期待されてきた銘柄への見方が急速に変わる可能性
いずれも、トランプ米大統領の発言と関税をめぐる政策が、世界の投資家にとって重要な国際ニュースになっていることを示しています。
日本の個人投資家への示唆
日本から米国株式や世界の株式に投資している個人にとっても、今回の急落は無関係ではありません。短期的には相場の変動が大きくなりやすい局面ですが、ニュースの背景を冷静に整理しておくことが重要です。
- 景気後退リスクと関税政策が企業業績にどう影響するかを中長期の視点で考える
- 特定の指数や銘柄に過度に依存せず、投資先を分散させることを意識する
- 一時的な値動きだけで判断せず、自らのリスク許容度に合った投資方針をあらかじめ決めておく
米国株式市場の動きは、日本を含む世界の金融市場に波及しやすく、今後もトランプ政権の発言や政策をめぐるニュースが投資家心理を大きく左右する局面が続きそうです。
Reference(s):
cgtn.com








