中国本土の国慶節8連休で旅行と消費が急増　経済の活力と新しい消費スタイル

中国本土では、今年の国慶節と中秋節が重なった8日間の連休期間中に、旅行と消費が大きく伸びました。観光地は各地でにぎわいを見せ、小売や飲食、オンラインサービスも好調で、中国経済の活力と消費の底堅さがあらためて意識されています。

8日間の大型連休で何が起きたのか

今回の国慶節・中秋節連休は、家族が集まりやすい中秋節と、建国記念日にあたる国慶節が重なり、8日間という比較的長い休暇となりました。この「ゴールデンウィーク」を利用して、中国本土各地で国内旅行や帰省、ショッピングを楽しむ人が増えました。

観光・旅行分野では、鉄道や航空便の利用者が大幅に増え、人気観光地ではホテルの稼働率が高水準となりました。大都市だけでなく、少し離れた地方都市や自然豊かなエリアにも観光客が流れたとされています。

消費ブームを支えた3つのポイント

今回の旅行・消費ブームを理解するためのポイントは、次の3つです。

• まとまった休暇による需要の前倒し：8日間の連休は、普段は行きにくい場所への長距離旅行や、高価格帯の商品・サービスの利用を後押ししました。
• 観光とオンライン消費の組み合わせ：移動中や滞在中に、スマートフォンを使って飲食店の予約やオンラインショッピングを行う行動が広がり、デジタル経済も恩恵を受けました。
• 地方都市の魅力発信：各地の都市がイベントや割引キャンペーンを打ち出し、地元グルメや文化体験を前面に出すことで、旅行先の選択肢が多様化しました。

経済にとって何を意味するのか

今回の国慶節・中秋節連休での旅行・消費の伸びは、中国本土の内需、つまり国内の消費力が依然として強いことを示しています。景気の先行きが不透明な場面でも、多くの人が「休暇にはしっかりお金を使う」という選択をしたことになります。

特に注目されるのは、単なる「モノ消費」だけではなく、旅行やエンターテインメント、体験型サービスといった「コト消費」が伸びている点です。これは、生活の質や時間の使い方を重視するライフスタイルが広がっていることの表れでもあります。

日本への示唆：観光と消費をどうつなぐか

日本にとっても、中国本土の大型連休で何が起きているのかを理解することは、今後の観光戦略やインバウンド需要（海外から日本への旅行需要）を考えるうえで重要です。

• 連休に合わせたプロモーションだけでなく、地方都市での受け入れ体制や、多言語での情報発信をどう整えるか。
• オンライン予約やモバイル決済など、旅行者が慣れた形で消費しやすい仕組みをどこまで用意できるか。
• 単なる買い物だけでなく、文化体験や自然体験など、日本ならではの「コト消費」をどのように打ち出すか。

こうした視点は、日本がアジアの中でどのように観光・消費の魅力を高めていくのかを考えるうえでも、ヒントになりそうです。

これからの中国本土消費を見る視点

今年の国慶節・中秋節連休で見られた旅行と消費のブームは、一時的な盛り上がりであると同時に、中長期的なトレンドを映す鏡でもあります。都市と地方、リアルとオンライン、モノとコトが組み合わさった新しい消費スタイルが、今後どのように広がっていくのか。

アジア全体の経済や、日本のビジネスや観光戦略を考える読者にとっても、中国本土の大型連休の動きは、これからも注目すべきテーマになっていきそうです。

Reference(s):

China sees travel and consumption boom during National Day holiday

cgtn.com