国際ニュース：中国「スーパーゴールデンウィーク」が全国消費ブームに

今年（2025年）の国慶節と中秋節が重なった8連休「スーパーゴールデンウィーク」は、中国本土で単なる休暇を超えた「全国消費ウィーク」となりました。交通量は過去最高となり、各地の都市が観光客と消費を呼び込むための工夫を競い合いました。

8日間の大型連休が生んだ「スーパーゴールデンウィーク」

中国本土では、10月の国慶節（建国記念日）と中秋節が重なると、最長8日間の大型連休になります。今年もこの8連休が「スーパーゴールデンウィーク」と呼ばれ、仕事や学校を離れて旅行や帰省、買い物を楽しむ人が全国にあふれました。

ただ、今年の特徴は「休む」だけでなく、「使う」「体験する」ことに重点が置かれた点です。各地の自治体や企業は、祝祭ムードを経済の追い風に変えるべく、消費を促すさまざまな仕掛けを打ち出しました。

中国交通運輸部の暫定集計によると、この8日間で国内の延べ移動回数は24億3,000万人分に達し、1日平均では約3億400万回となりました。これは前年と比べて6.2％増で、過去最高水準とされています。

鉄道や高速道路、航空便、長距離バスなど、あらゆる交通手段がフル稼働となり、人の流れそのものが「景気のバロメーター」として注目されました。人が動けば、宿泊、飲食、小売、エンターテインメントなど幅広い分野で消費が発生します。

今年のスーパーゴールデンウィークでは、多くの都市が自らの個性を前面に出した文化・観光プロモーションを展開しました。歴史都市は伝統文化イベントや夜間ライトアップを強化し、沿海部の都市はショッピングフェスティバルや音楽イベントなどを組み合わせ、観光客を引きつけました。

各地の商業エリアでは、期間限定のセールやポイント還元、電子クーポンの配布などのキャンペーンも行われ、オンラインとオフラインをつないだ「お祭りのような消費体験」が演出されました。

今回の消費ブームは、単なる一時的な盛り上がりにとどまらず、「祝祭ムードを長期的な経済の勢いにつなげたい」という狙いも込められています。各地が打ち出した独自の観光ブランドや文化イベントは、連休後も訪問意欲を喚起し続ける「資産」となり得ます。

たとえば、連休期間中に話題となった景観やイベントがSNSで拡散されることで、「次の休みに行ってみたい」という需要が生まれ、リピーターや新規観光客の獲得につながります。こうした循環が、今後の国内観光市場の底上げにつながることが期待されています。

日本でもゴールデンウィークやお盆休みなどの大型連休は、旅行・レジャー・買い物が集中する重要な局面です。今回の中国のスーパーゴールデンウィークは、連休を「休暇」だけでなく「消費と文化発信の場」として最大限活用しようとする動きを、より鮮やかに示したと言えます。

日本にとっても、地域ごとの特色ある文化体験や、オンラインとリアルを組み合わせたキャンペーンづくりなど、参考になる点は少なくありません。大型連休をどう設計し、どう経済や地域活性化につなげるのか。中国本土のスーパーゴールデンウィークは、その問いに対する一つのヒントを提供しているように見えます。

2025年のスーパーゴールデンウィークで示されたのは、「人の移動」と「消費」、そして「文化体験」を一体で設計する発想です。記録的な移動回数という数字の裏側には、連休をきっかけに経済と地域の魅力を高めようとする試みが詰まっています。

今後、アジア各国・地域でも、連休や祝祭日の活用をめぐる「静かな競争」は続きそうです。私たちが次の休暇をどう過ごし、どこにお金と時間を使うのか。その選択もまた、地域や社会の未来を少しずつ形づくっていきます。

Reference(s):
China turns 'super golden week' into national spending spree
cgtn.com