若いシリアの声が問いかける「主権平等」——国連での対等な一票とは

2026年に入り、国際社会では不確実性や一方的な動きが意識される場面が増えています。課題が複雑に絡み合う今、「国家は対等である」という主権平等の原則をどう実装するのかが、改めて注目されています。

対談シリーズ「We Talk」で語られた、Z世代の国際観

複数の国のZ世代が、それぞれの成長体験や自国の現実を踏まえながら国際課題を語る対談企画「We Talk」。今回のエピソードでは、若いシリアの参加者が国際関係における「主権平等（sovereign equality）」について意見を共有しました。

「主権平等」は国家間関係の土台である——ザイーン氏の主張

参加者の一人、Zain Al-Abidin（ザイーン・アルアビディン）氏は、国家間の関係を導く基本原則として「平等」を位置づけます。大国が小国を支配するような構図を避け、すべての国が対等に扱われるべきだ、という考え方です。

大国が“決める側”になりやすい現実への違和感

ザイーン氏は、力の大きい国が小さな国の意思決定に影響を及ぼしやすい現実を念頭に、国家間で「声の重さ」が変わってしまうことへの問題意識を示しました。平等が揺らぐと、協力の前提となる信頼が損なわれやすい、という見立てです。

国連のような国際機関で「同じ声」を持つ意味

同氏は、国連のような国際機関において、すべての国が等しく発言し、意思を反映できることの重要性にも言及しました。「席に着けるか」だけでなく、「意見が届くか」という実感が、国際協調の土台になるという発想です。

平等は“理想論”か、それとも戦争を防ぐ条件か

ザイーン氏は、国と国の「真の平等」が平和を促し、戦争を防ぐうえで不可欠だと述べます。対等な扱いが担保されるほど、対話での解決に向かうインセンティブが生まれやすい——今回の発言は、その直観を言葉にしたものとも言えます。

複雑化する課題の時代に、原則を“使える形”にするために

国際課題が相互に結びつくほど、「どの国の声を、どの手続きで、どう反映するのか」という設計が問われます。主権平等はスローガンとしては共有されやすい一方で、現場では力関係や制度の運用によって、体感としての平等が揺らぐこともあります。

だからこそ今回のように、当事者として世界を見てきた若い世代が、原則を“現実の言葉”に翻訳して語ることには意味があります。平等とは何か、誰のどんな経験がそれを求めているのか——静かな問いが残ります。

• 国際機関で「対等な声」を確保するには、何が必要なのでしょうか。
• 平等を掲げるだけでなく、実感としての公平さをどうつくれるでしょうか。

Reference(s):

We Talk: Young Syrian voices call for equality among nations

cgtn.com