2024年は観測史上最も暑い年に 地球温暖化が突きつける現実
2024年が観測史上最も暑い年となり、年間を通じた世界の平均気温が産業革命前より初めて1.5度以上高くなったことが確認されました。地球温暖化と国際ニュースとして、気候変動対策の次の一手が問われています。
2024年、1850年以降で最も暑い年に
欧州連合（EU）が資金を拠出する気候機関コペルニクス気候変動サービス（C3S）は、最新の発表で、2024年が1850年に観測記録が始まって以来、世界で最も暖かい年になったと明らかにしました。
C3Sは金曜日付けのプレスリリースで、この結果は気候変動がすでに進行していることを示す強いシグナルだと位置づけ、世界全体での行動加速を呼びかけています。
年間平均で初めて1.5度を超えた意味
発表によると、2024年は歴史的な節目の年でもあります。産業革命前と比べた世界の平均気温が、暦の1年間を通じて初めて1.5度を超えたとされています。
1.5度という数字は、国際的な気候変動対策の枠組みであるパリ協定が掲げる重要な目標です。各国は、この水準を超えるような気温上昇をできる限り避けることを共有の課題としてきました。その目安を年間平均で実際に超えたという事実は、これまでの取り組みの延長線上では不十分である可能性を示唆しています。
C3Sが訴える決定的な行動とは
このような記録更新は、温室効果ガスの排出が続くかぎり今後も起こりうると考えられます。C3Sは、その流れを変えるために、気候変動に対して決定的な世界的行動が必要だと強調しました。
ここでいう決定的な行動には、二酸化炭素などの温室効果ガス排出を着実に減らすことに加え、極端な高温や豪雨など、すでに起きつつある影響への適応策を強化することも含まれます。エネルギー、産業、交通、都市づくりなど、社会の多くの分野での変化が求められる段階に入っているといえます。
日本と私たちの暮らしへの問い
2024年の記録的な高温は、日本に住む私たちにとっても遠い世界の話ではありません。気候変動が進めば、猛暑日や大雨の頻度の変化、農業や健康への影響など、身近なリスクが高まる可能性があります。
一方で、対策を進めることは、新しい産業や雇用の機会を生み出すことにもつながります。国際ニュースとしての気候変動を、日本の社会や自分の生活の選択とどう結びつけて考えるかが、これから一人ひとりに問われていきそうです。
スキマ時間にできる気候との向き合い方
大きな国際交渉やエネルギー政策の転換は、政府や企業の役割が大きいテーマです。それでも、日常生活の中で私たちができることもあります。
- 気候変動や地球温暖化に関する信頼できるニュースや解説をフォローし、状況をアップデートする
- 選挙や地域の議論で、気候やエネルギー政策に関する情報に目を向ける
- 移動や電力の使い方、買い物の選択を見直し、自分なりのペースで負荷を減らす工夫を試す
2024年が観測史上最も暑い年となったというC3Sの報告は、気候変動が将来のリスクから現在進行形の現実へと変わりつつあることを象徴しています。2025年の今、このニュースをどう受け止め、どんな行動につなげるかが問われています。
Reference(s):
cgtn.com
