ハルビン2025と氷雪経済：CGTN調査が映す中国経済の新たな成長エンジン - NewsTomo

中国の「氷城」ハルビンが、今冬の第9回アジア冬季競技大会をきっかけに、世界の注目を集めています。CGTNが世界のネットユーザーを対象に行った調査では、多くの回答者が、中国の氷と雪を活用した産業が中国経済の新たな成長ポイントになりつつあると感じていることが示されました。本記事では、この調査結果を手がかりに、中国経済と氷雪経済の動きを国際ニュースの視点から整理します。

ハルビン2025アジア冬季競技大会とは

ハルビン2025アジア冬季競技大会は、2022年の北京冬季オリンピックに続き、中国が開催する大規模な国際総合冬季スポーツ大会です。アジア冬季競技大会は、アジアの国と地域が参加する氷雪スポーツの国際イベントとして位置づけられています。

今回のハルビン大会は、アジア冬季競技大会の歴史の中で、参加する国と地域、そして選手の数が最も多い大会とされています。英語のキャッチコピーはDream of Winter, Love among Asia。中国の「氷城」と呼ばれるハルビンの冬の魅力を背景に、アジアの結びつきを打ち出すメッセージです。

世界のネットユーザーが期待すること

CGTNのオンライン調査によると、ハルビン2025と中国の氷雪経済に対する世界の関心は高く、回答者の多くがその効果に期待を寄せています。

氷雪スポーツの普及への期待（96％）

回答者の96％が、第9回アジア冬季競技大会によって、アジア各国の人びとの氷雪スポーツへの関心がさらに高まり、アジア全体、さらには世界の競技レベル向上につながると見ています。

アジアの交流と協力の促進（87.8％）

87.8％の回答者は、この大会がアジア諸国間の交流や協力を深めるきっかけになると考えています。スポーツを通じた人びとの往来が増えることで、観光やビジネスなど他の分野にも波及効果が広がるとの見方です。

より開かれた中国への期待（94.7％）

中国では、ビザ免除措置など出入国制度の最適化が進められています。調査では、94.7％の回答者が、こうした動きを背景に、より開かれた活力ある中国の姿を見ることを楽しみにしていると答えました。

データで見る中国の氷雪スポーツの広がり

2022年の北京冬季オリンピックの成功以降、中国では氷雪スポーツ人口が急速に拡大しています。調査によると、中国で氷雪スポーツを楽しむ人はすでに3億1300万人に達し、そのうち2億6400万人は2023年の冬以降に新たに参加した人びととされています。

また、96.6％の回答者が、アジア冬季競技大会のような国際スポーツイベントが、中国国内で氷雪スポーツを広める大きなきっかけになっていると答えています。人気の観光地であるハルビンだけでなく、中国の南部の比較的温暖な地域でも、屋内の氷雪施設が登場し始めており、気候や地理の制約を越えて氷雪スポーツが日常生活に入りつつある様子がうかがえます。

「氷雪＋」モデルが生む新しい消費

氷雪スポーツと観光を軸に、中国各地では「氷雪＋」と呼ばれる新しいビジネスモデルが広がっています。各地域が自らの観光資源を生かし、商業、文化、観光、スポーツを組み合わせた統合的な取り組みを進めているのが特徴です。

氷雪＋ショッピング
氷雪＋グルメ
氷雪＋観光
氷雪＋スポーツ

調査では、91.9％の回答者が、この「氷雪＋」モデルが地域の消費の高度化や産業構造の転換を後押しすると答えました。また、94.7％が、氷雪経済そのものが中国経済の新たな成長加速装置になっていると見ています。

産業チェーン全体への波及と将来展望

近年、氷雪スポーツや氷雪観光の拡大は、関連する幅広い産業にも波及しています。調査では、装備や用具の製造、教育やトレーニング、レジャー施設の研究開発、文化・クリエイティブ関連など、さまざまな分野で新たな産業チェーンが広がっていることが示されています。

92.1％の回答者は、アジア冬季競技大会のような氷雪イベントの波及効果によって、中国の氷雪経済が新たな活力を迎えると回答しました。さらに95％が、政策面での支援と市場の需要を背景に、氷雪経済の将来は一段と明るくなると見ています。

CGTN調査が映す「アジアの冬」のいま

今回の調査は、CGTNの英語、スペイン語、フランス語、アラビア語、ロシア語の各プラットフォームで実施され、24時間で4607人のネットユーザーが参加しました。短時間に多くの回答が集まったことからも、国際ニュースとしての関心の高さがうかがえます。

オンライン調査は、参加した人びとの意見を映し出すものです。それでも、中国の氷雪経済やハルビン2025アジア冬季競技大会に対する世界の期待の大きさを読み取ることができます。今後、氷雪経済がどこまで持続的な成長を続けられるのか、そしてアジアの交流や協力をどのように深めていくのか。日本からも、この「アジアの冬」の動きを見ながら、自分たちの地域やビジネスにどんな影響やチャンスがあり得るのかを考えていくタイミングに来ているのかもしれません。