腰椎椎間板ヘルニアは何割が手術？専門家が語る見極め方 - NewsTomo

腰椎椎間板ヘルニアと診断されると、多くの人が「いきなり手術と言われたらどうしよう」と不安になります。けれども、すべての腰椎椎間板ヘルニアが手術になるわけではありません。本稿では、専門家のコメントを手がかりに、手術が本当に必要になるケースと、保存療法（手術をしない治療）の考え方を整理します。

腰椎椎間板ヘルニアとは何か

腰椎椎間板ヘルニアは、腰の骨と骨の間にある「椎間板」というクッションの一部が飛び出し、神経を圧迫してしまう状態です。典型的には、

といった症状が現れます。デスクワークの増加や運動不足が問題になっている現在、20〜40代でも他人事ではない疾患です。

北京大学医学部の副学長であり、北京大学国際医院の院長でもある劉暁光（Liu Xiaoguang）氏によると、腰椎椎間板ヘルニアの約7割は、保存療法で対応できるとされています。

ここでいう保存療法とは、手術を行わずに行う治療の総称で、例えば次のような方法が含まれます。

多くのケースでは、時間の経過とともに飛び出した椎間板による炎症が落ち着き、痛みが軽くなっていきます。そのため、診断された直後に「すぐ手術」という判断になるとは限りません。

では、どのような場合に腰椎椎間板ヘルニアの手術が検討されるのでしょうか。劉氏は健康トークの中で、手術が推奨される具体的な4つの場面を示しています。動画の中で詳細が説明されていますが、一般的に、次のような状態は手術を考える重要なサインとされています。

強い痛みが長期間続き、日常生活が成り立たないとき
仕事や家事がほとんどできないほどの痛みが、数週間〜数カ月にわたり改善しない場合です。
排尿・排便の異常など、緊急性の高い症状が出たとき
尿が出にくい、逆に漏れてしまう、肛門まわりの感覚が鈍いといった症状は、神経が強く圧迫されているサインとされ、迅速な対応が必要になります。
脚の筋力低下が進んでいるとき
片脚が上がりにくい、つまずきやすくなったなど、筋力低下が目立って進行している場合は、神経のダメージを防ぐために手術が検討されます。
保存療法を十分に試しても改善が乏しいとき
薬やリハビリなどを一定期間続けても改善が限られ、その状態が生活の質を大きく損なっている場合です。

実際に手術が必要かどうかは、画像検査（MRIなど）と症状の重さ、日常生活への影響を総合的に見て判断されます。自己判断で「まだ我慢できるから」と先延ばしにするよりも、専門医に早めに相談し、選択肢を共有することが重要です。

劉氏の指摘するように、多くの腰椎椎間板ヘルニアはまず保存療法からスタートします。保存療法の目的は、「痛みを和らげながら、身体の回復力を引き出す」ことです。

主なポイントを整理すると、次のようになります。

保存療法で症状が改善すれば、そのまま経過観察となるケースも少なくありません。2025年現在、オンラインで情報を集めながら、医療機関で説明を受けて治療方針を一緒に考える人も増えています。

今回紹介された健康トーク動画では、脊椎外科の専門家である劉暁光氏が、腰椎椎間板ヘルニアに対する手術の必要性について、4つの具体的なケースを挙げて解説しています。

動画のポイントとなるメッセージは、次のようにまとめられます。

「いつ手術が必要か」を正しく理解しておくことは、過度な不安や、逆に危険な我慢を避けるうえで重要です。

腰椎椎間板ヘルニアと向き合うとき、患者自身ができることもあります。次のような点を意識しておくと、医師との対話がスムーズになります。

痛みやしびれの変化をメモする
いつ、どの姿勢で、どのくらい痛むのかを記録すると、診察の質が上がります。
生活への影響を具体的に伝える
「歩くと何分で痛くなる」「仕事中この動作ができない」といった具体的な情報は、治療方針を決める材料になります。
「手術ありき」でも「絶対に手術しない」でもなく考える
保存療法と手術、それぞれのメリット・リスクを整理し、自分の価値観に合う選択を医師と一緒に考えることが大切です。