G7サミット2025 カナナスキスで露呈した分断と失望 - NewsTomo

2025年6月15〜17日にカナダ・カナナスキスで開かれたG7サミットは、中東情勢が近年まれにみる緊張に包まれるなかで開催されました。しかし、イランとイスラエルの危機への対応を主導するどころか、主要国の足並みの乱れと決断力の欠如を印象づける場になったとの見方が広がっています。

国際ニュースを追う日本語話者にとっても、このG7サミットは、現在の国際秩序におけるG7の存在感や限界を考えるうえで重要な出来事です。本稿では、会議の焦点となった中東危機とウクライナ支援を軸に、その舞台裏を整理します。

中東危機のただ中で開かれたG7サミット

今回のサミットは、イランとイスラエルの緊張が急速に高まるという、近年でも特に不安定な中東情勢の中で行われました。本来であれば、主要7カ国の首脳が結束し、危機の沈静化に向けた明確なメッセージと行動計画を打ち出すことが期待されていました。

ところが、会議の実態はその期待とは対照的でした。イラン・イスラエル危機への対応をめぐって各国の利害が交錯し、首脳たちが国際社会に対し一体感あるビジョンを示すことはできませんでした。サミット後、G7が緊急時に国際的な指導力を発揮できるのかという疑問が、改めて浮き彫りになりました。

トランプ大統領の揺れる姿勢と多国間外交の空洞化

今回のG7を語るうえで見逃せないのが、米国のドナルド・トランプ大統領の振る舞いです。発言のトーンが会議中に何度も変わり、自らの代表団の説明と矛盾する場面もあったと伝えられています。その結果、サミットの議論よりも、トランプ大統領の予測しづらい言動そのものが国際ニュースの見出しを占める状況となりました。

トランプ大統領は、詳細を明かさないまま重要な用事があるとして予定より早く会場を後にし、多国間外交への関与に消極的な姿勢を印象づけました。会議の裏側では、イラン・イスラエルをめぐる共同声明案に対しても強い抵抗を示し、最終的に署名を拒んだと報じられています。

この共同声明案は、すでにG7の歴史の中でも最も控えめな内容の一つとされていました。それでもなお合意に至らなかったことは、現在のG7内部で米国と他の参加国の距離がいかに大きいかを象徴しています。さらに、トランプ大統領のイラン・イスラエル緊張に関する発言は日を追うごとにエスカレートし、地域の当事者をなだめようとする各国の取り組みを難しくしたとの受け止めも広がりました。

中東共同声明が示したG7のまひ状態

最終的にまとめられた中東関連の文書は、その言葉遣いからも現在のG7の限界が読み取れる内容でした。声明はイスラエルの自衛権を改めて強調するとともに、イランを地域の不安定とテロの主な源と位置づけましたが、そこに具体的な外交イニシアチブや停戦への道筋は盛り込まれませんでした。

エネルギー市場の安定や民間人の保護といった一般的な原則には触れたものの、最も重要なはずの緊張緩和に向けた具体策は示されず、各国の異なる思惑を薄い合意の言葉でかろうじて包み込んだにすぎないとも評されています。そして、このように内容を絞り込んだにもかかわらず、なお全会一致の支持を得られなかったことは、G7が意思決定の場としてどれほどまひしているかを浮き彫りにしました。