米国ギターペダルメーカーが破産の危機関税政策に揺れる中小企業 - NewsTomo

リード：関税が音楽機器メーカーを追い詰める

2025年現在、米国の関税政策の影響で、多くの中小企業が「生き残れるかどうか」の瀬戸際に立たされています。オハイオ州の電気ギターペダルメーカーも、部品価格の高騰から破産の不安を抱えていると訴えています。

米国では、多くの中小企業の経営者が、現在の関税政策のもとで「事業を続けるだけで精一杯だ」と感じているといいます。輸入品に課される追加のコストが、じわじわと利益を削っているためです。

とくに海外から部品や素材を仕入れている企業では、次のような影響が出やすくなります。

オハイオ州にある電気ギターペダルの製造会社は、その製品に使う部品を14カ国から調達しているといいます。関税の引き上げによって、これらの部品の価格が軒並み上昇し、製造コスト全体が大きく膨らんでいるとしています。

同社は、こうしたコスト増を自社だけでは吸収しきれず、事業継続が難しくなれば、最悪の場合は破産に追い込まれるのではないかと不安を抱いています。

電気ギターペダルのようなニッチな製品でも、電子部品、スイッチ、金属ケースなど、多くの要素が国境をまたいで動きます。そのため、一つひとつの関税は小さく見えても、複数の国から部品を集めると累積的なコスト負担が重くのしかかります。

14カ国から部品を調達しているオハイオ州の企業の場合、関税は次のような形で効いてきます。

電気ギターペダルは、プロのミュージシャンからアマチュアの愛好家まで、多くの人が使う身近な機材です。この分野の中小メーカーが関税負担で苦しくなると、次のような影響が出る可能性があります。

今回の米国の事例は、日本の読者にとっても他人事ではありません。グローバルなサプライチェーン（供給網）の中で、ある国の関税政策が、離れた場所で暮らす私たちの選択肢や価格、働き方に影響を及ぼすことがあるからです。

音楽機材に限らず、次のような問いを持ってニュースを読むことで、関税や貿易政策のニュースがぐっと身近になります。

米国の関税政策の影響で、オハイオ州の電気ギターペダルメーカーが破産の不安を抱えるまでに追い詰められているという状況は、世界経済のつながりの密度をあらためて浮き彫りにしています。

ニュースの背後には、現場で悩みながらも事業継続を模索する中小企業の姿があります。今後も、関税や貿易をめぐる動きが小さな企業や私たちの日常にどう影響するのか、継続的に注目していく必要がありそうです。

Reference(s):
U.S. guitar pedal manufacturer fears bankruptcy due to tariff impact
cgtn.com