米軍がイラン・ハルグ島を大規模攻撃ホルムズ海峡の緊張が一段と高まる - NewsTomo

米国がイランの主要原油輸出拠点ハルグ島で大規模攻撃を実施し、ホルムズ海峡をめぐる危機がさらに深まっています。世界のエネルギー物流の要所で船舶が滞留するなか、報復の連鎖をどう止めるかが焦点です。

何が起きたのか：3月13〜14日の発表を整理

米国のドナルド・トランプ大統領は（米東部時間）今月13日夜、SNSで、ハルグ島の軍事目標に対して「大規模な空爆（heavy airstrikes）」を実施したと述べました。トランプ氏は、作戦は「軍事目標を完全に破壊した」としつつ、石油インフラは避けたという趣旨の説明もしています。

米中央軍（CENTCOM）も今月14日、夜間に「大規模な精密作戦」を行い、海軍の機雷保管施設やミサイル関連バンカーなど90超の軍事目標を攻撃したと確認しました。

なぜハルグ島なのか：原油輸出の要衝という“神経質な場所”

ハルグ島は、イランの原油輸出の中心拠点とされる戦略的に極めて敏感な地点です。攻撃対象が「軍事目標」に限定されたという米側の説明があっても、周辺海域の警戒感が一気に高まる理由はここにあります。

イラン側の反応：報復の示唆と“拠点”への強い反発

イラン当局は、島の状況は管理下に置かれ、防空システムは攻撃後まもなく再稼働したと述べています。

また、イラン国会議長モハンマド・バゲル・ガリバフ氏は、米国やイスラエルがペルシャ湾のイランの島々を攻撃するなら「全ての自制を捨てる」と警告しました。

アッバス・アラグチ外相は、ハルグ島とアブ・ムーサ島への攻撃にHIMARS（短距離ロケット）システムが関与したと説明し、発射地点がアラブ首長国連邦（UAE）内の2カ所で特定されたと主張。UAEが対イラン攻撃の拠点として使われることは「完全に容認できない」と述べました。

さらに、イランのエネルギー施設が標的になれば、地域内の「米国企業の施設」や「米国資本が入る企業」を攻撃し得ると警告しています。

ホルムズ海峡の緊張：船舶滞留と“通航”をめぐる綱引き

今回の攻撃は、世界のエネルギー輸送の大動脈であるホルムズ海峡をめぐる緊張をさらに強めました。海峡は世界の海上原油取引のおよそ4分の1が通過するとされ、わずかな混乱でも市場の神経を逆なでする構造です。

ロイズ・マーケット・アソシエーションによれば、安全保障上の懸念から、湾岸と周辺海域で約1,000隻（貨物総額約250億ドル相当）が滞留しているといいます。

イランのイスラム革命防衛隊（IRGC）は今月14日の声明で、海峡は海軍部隊の「完全な監視下」にあるとし、米国・イスラエル、または同盟国に紐づくタンカーや商船は通航を認められておらず、通過を試みれば標的になり得ると警告しました。

一方でトランプ氏は、米国が近く海峡の再開と自由航行を確保し、複数の国が護衛のため艦艇を派遣するとも述べています。

エネルギー価格への波及：欧州の脆弱性が意識される局面に

欧州では、長期化する混乱を避けるための外交的選択肢が探られています。英フィナンシャル・タイムズは、フランスなど複数の欧州諸国が、船舶の安全通航に向けてイランと暫定的な接触を始めたと報じ、イタリアも対話ルートの再開を試みているとされています。

市場の視線は「海峡がどの程度、どれくらいの期間」機能不全に陥るかに集まっています。英ガーディアンは、シティグループのアナリストとして、仮に海峡が3カ月完全に閉鎖されれば、欧州の卸売天然ガス価格が1メガワット時あたり100ドルに上昇し得る（危機前の約3倍）との見方を紹介。ゴールドマン・サックスは、1カ月の混乱でも欧州ガス価格が130%上昇し得ると試算しています。

欧州は、ロシア—ウクライナ紛争後にロシア供給への依存を減らした結果、エネルギーコストの高止まりに直面してきた経緯があり、再び「供給不安→価格上昇」の連鎖が意識されやすい状況です。