イラン研究者「米・イスラエルは西アジア資源の支配狙う」空爆後の緊張続く - NewsTomo

西アジア（中東）情勢が緊張する中、イランの大学教授が「米国とイスラエルの真の狙いは、西アジア全域と資源の掌握にある」と主張しました。2月末の大規模空爆と、その後の報復の応酬が地域に波及しつつあることから、次の局面が注目されています。

発言の概要：「資源と湾岸を含む地域全体の支配」

中国メディアグループのインタビューに応じたのは、テヘラン大学教授のセイエド・モハンマド・マランディ氏です。マランディ氏は3月2日（月）、米国とイスラエルが西アジア全域、特に石油・天然ガスや湾岸地域を含む資源を「共同で支配しようとしている」と述べました。

また同氏は、いわゆる「エプスタイン・ファイル」の公開や、ワシントンがガザで起きている事態への対応を続けている点を挙げ、米政府の「Israel First（イスラエル第一）」姿勢が明確になった、という見方も示しました（いずれも同氏の表現）。

2月28日の空爆と、報復の応酬

インタビューでは、2月28日に米国とイスラエルがイランに対して大規模な空爆を行い、イラン最高指導者アヤトラ・アリ・ハメネイ師と複数の軍・政治の高官が死亡したことにも言及されました。

その後、イランは湾岸地域の米軍基地とイスラエルに対して攻撃を実施。対立の余波は中東の一部の国々にも及んだとされています。

いま焦点になる「資源」「拠点」「波及」の3点

資源：石油・天然ガスの供給不安は、価格や物流を通じて世界経済に広がりやすい
拠点：湾岸地域の軍事拠点が攻撃対象になると、抑止と報復の連鎖が強まりやすい
波及：周辺国への影響が増えるほど、当事者以外の調整や外交の難度が上がる

「誰が何を狙うのか」をめぐる語りが、対立を形づくる

今回の発言は、軍事的な応酬そのものだけでなく、「この紛争は何のために起きているのか」という解釈（資源、安全保障、同盟関係、人道など）が、国内外の世論や政策判断を左右しうることを示しています。現場の被害や外交の動きと並行して、各当事者が発する説明や主張がどのように受け止められていくのかも、緊張の行方を読む材料になりそうです。