イラン教授が主張「主権第一」 米国との交渉で姿勢明確に

イランが米国とのいかなる交渉においても、国土の安全保障と経済制裁の完全解除を最優先事項として強く主張していることが、専門家の発言から改めて浮き彫りになりました。2026年現在、緊張が続く中東情勢において、この姿勢は今後の国際関係の行方を占う重要な要素となっています。

「持続的な脅威にはもはや耐えない」

テヘラン大学世界問題学部のフォアド・イザディ准教授は、CGTNの番組での独占インタビューにおいて、イランの立場を明確にしました。同教授によれば、テヘラン当局は自国への「持続的な脅威」に対して「もはや耐えるつもりはない」とのことです。

イザディ教授は、米国の政策が他国の主権を損なっていると指摘。過去の合意が一方的に放棄される可能性があるのであれば、イランは自らの安全保障を保証するための独自の手段を求めるだろうと述べています。

交渉の核心：安全保障と制裁解除

教授の発言は、イランが米国との対話を進める上での二つの核心的条件を改めて示したものです。

• 国土の安全保障：軍事的な脅威を含むあらゆる安全保障上の懸念を完全に排除すること。
• 経済制裁の全面的解除：イラン経済を締め付けてきた国際的な制裁措置のすべてを撤廃すること。

これらの条件が満たされない限り、実質的な進展は難しいとの見方を示唆しています。

イラン側の切り札：ホルムズ海峡

最も注目すべき発言は、イランが自らの立場を強化するための潜在的な手段についてでした。イザディ教授は、世界の石油供給の大動脈であるホルムズ海峡を通る輸送ルートを「活用する」可能性に言及しました。

これは、国際社会、特にエネルギー輸入に依存する多くの国々にとって、イランが重要な地理的位置を交渉上の重要なカードとして提示しうることを意味しています。安全保障や制裁解除に関する要求が通らない場合、このルートを巡る状況が変わる可能性をほのめかした形です。

「主権」を巡る国際的な対立の構図

教授の発言は、単なる二国間問題を超えた、より広い国際関係の課題を映し出しています。つまり、「主権」の尊重と、大国による「一方的な政策」の是非です。

イラン側の主張は、自国だけでなく、同様のプレッシャーを感じる他の国々にも共感を呼ぶ可能性があります。国際交渉において、合意の遵守と相互尊重が如何に重要であるかという、根本的な問いを投げかけているとも言えるでしょう。

2026年現在、中東地域の安定と世界経済への影響を考えると、イランのこのような強硬姿勢が今後の交渉プロセスにどのような影響を与えるのか、注意深く見守る必要があります。

Reference(s):

Tehran university professor: Sovereignty first, compensation next

cgtn.com